ここ最近、Microsoftのブラウザに関する話題が再び注目を集めています。
今回は、Windowsユーザーなら一度は体験したことがある「Edgeの強制的な優遇」問題について、歴史も踏まえて解説します。
Edge問題とは？
簡単に言うと、Microsoftが自社のWebブラウザ「Edge」をWindowsユーザーに無理やり使わせようとしている件です。
例えば、
- デフォルトブラウザをChromeに設定していても、WordやOutlookのリンクをクリックするとEdgeで開かれる
- Windows Updateのタイミングで、勝手にデフォルトブラウザがEdgeにリセットされる
- Windows自体にポップアップでEdgeの使用を促す広告が表示される
- リワード（ポイント）でEdge使用を促す手口
など、ユーザーの意図に反してEdgeを優遇する行為が問題になっています。
IE問題を振り返る
Edge問題の背景には、Microsoftの長年の戦略があります。
実はこの手法、Windows 95の時代に行われた「Internet Explorer（IE）問題」とほぼ同じ構造です。
当時、MicrosoftはPCメーカーに対して「Windows 95」と自社のブラウザ「IE」を抱き合わせで販売するよう強制していました。
結果、ブラウザ市場の覇者はNetscapeだったにも関わらず、IEが圧倒的シェアを獲得することになります。
- 当時のIEは、HTMLの手書きで作られたサイトの文法ミスを自動補正し表示できた
- CSSやJavaScriptのAPIもNetscapeより優れており、ユーザーやサイト制作者から選ばれやすかった
裁判所は抱き合わせ販売の中止を命じましたが、MicrosoftはIEをOSの機能として統合することで、実質的な支配を維持しました。
これが第一次ブラウザ戦争の結末です。
今回のEdge問題は「第三次ブラウザ戦争」？
今回のEdge問題に立ち上がったのが「Browser Choice Alliance（ブラウザ選択同盟）」です。
メンバーには、Google Chrome、Opera、Vivaldiなど、名だたるブラウザメーカーが参加しています。
目的は、
- Windowsデバイスにおけるユーザーの選択の自由を守る
- Microsoftの悪質なダークパターンに対抗する
ことです。
Edge問題は単なるポイント還元の話ではなく、Windows OS自体を使って自社ブラウザを優遇する戦略が問題視されています。
25年前のIE問題とそっくりな構造で、まさに「歴史の繰り返し」と言えるでしょう。
まとめ
- MicrosoftはEdgeを優遇するために、OSやWindows Updateを利用した巧妙な仕組みを導入している
- これはWindows 95時代のIE問題と同じ戦略構造
- 現在はBrowser Choice Allianceが調査・対応を求めており、第三次ブラウザ戦争とも呼べる状況
ユーザーとしては、ブラウザの選択権を守るために、設定や選択肢の確認を意識する必要があります。
Microsoftは強気の姿勢を崩していないため、今後の動きにも注目したいところです。
コメント